脂肪吸引してもらいたい
2011/06/28(火)
太ってくると、脂肪吸引してもらいたくなると思う。それでも、簡単にそれで痩せることができても、また元に戻ってしまうのではないか。しかし、脂肪吸引があるからという甘えが出てしまうこともあるので、正直依存しなくていいようにそこには頼りたくないという考え方も理解できる。でも、魅力があるということには変わりはない。
ニュースで中国で美容整形をおこなえば就職活動に成功するとか結婚できるという理由で美容整形が人気という報道を見ました。韓国や中国では日本ほど美容整形に対して否定的な意見はないように思いますが、就職や結婚のために美容整形はやり過ぎではないかなと思います。しかも美容整形を受ける人のほとんどは学生だそうです。美容整形にはリスクが伴うので簡単に決断してほしくないですね。
みずほ証券投資情報部長ストラテジスト兼エコノミストの倉持靖彦氏に、グローバルベースでの投資ストラテジーを聞いた。倉持氏は、「世界的にエクイティ資産の評価不足が修正される途上にあり、株式が優位な1年になるだろう」と分析。米国経済の回復をベースに、「年初は米国と日本、やや遅れて新興国の株価も力強さを取り戻す」と見ている。
――2011年のグローバルで見た株式市場の動向は？
基調的には、米国株は強い。また、米国株と連動性の高い日本株も一段と評価されるようになろう。為替は、年明けは少し、円が強含む場面も想定されるものの、米国景気が緩やかに回復してくれば、自ずとドルは底堅さを増すと考えられ、日本株の見直しにつながる。
日本株は、日経平均で9500円−13000円を年間レンジと考えている。安値は1月−3月にあって、4月−6月で12000円程度に上昇、もみ合い局面を挟んだ後の10月−12月に一段と水準を切り上げるイメージ。
米国企業の中には過去最高益や、株価が過去最高値に到達するものがあるなど、基調の強さが感じられる。総じて、時価総額が大きく、指数への寄与度が大きい企業の業績好調が見込まれており、指数の上昇につながろう。年後半にはS＆P500で1400ポイント程度をめざすのではないか。米国経済について将来の不確実性は残るものの、企業部門の強さとバリュエーション面から株価に関しては楽観している。
ヨーロッパは、地域としては厳しいが、グローバル企業となって脱欧州で展開している企業が面白い。ドイツやスイス、イギリスの企業などに欧州依存度が低い企業が多い。欧州の問題は、長期化は避けられないと考えている。欧州が失速するとアメリカの景気に大きなマイナス要因となるが、ドイツなど中核国の下支えもあり欧州が全体として景気後退に陥り、世界景気の腰を折るという事態は、現時点では想定していない。
中国経済は、巡航速度へ向けたソフトランディングの過程にあるとみている。インフレ抑制のため政策金利を上げる場面が出てくるだろう。およそ4回程度の引き上げがあるのではないか。一方、財政は緩和的に運営されるので、成長率は極端に落ちないと考える。経済構造の転換や質重視の政策によりGDPで年率9％前半程度の経済成長率に落ち着くのではないだろうか。
ブラジルやインドにも、内需拡大や商品市況の上昇により、インフレ警戒感は残る。また、新興国や資源国は、経済的に中国動向の影響を受けやすい部分があり、中国の景気減速が警戒される場面では動きが鈍るだろう。新興国は全般にソフトランディングがみえてくるに連れ、しっかりしてくると思う。
このように先進国が緩やかに拡大し、新興国の成長が持続するということは、エクイティにとっては良い環境といえる。先進国でインフレ率が上がってきて金融引き締めを検討するような状況は、まだ、だいぶ先のことだろう。こうした中、先進国や主要新興国の株価バリュエーションは穏当な水準にあるため、全体的に投資環境はエクイティにフォローだ。
世界的に株式への資金シフトが始まっている。これまで、リスク資産の中で、先進国を中心にエクイティ関連資産の評価不足が指摘されており、その是正が始まっているのだろう。これは、景気のセンチメントが改善しているということと符合している。
――投資テーマは？
テクノロジーでは、（1）次世代モバイル通信方式であるLTE（ロング・ターム・エボリューション＝3．9G）のサービス開始、（2）スマートフォン、タブレットPCなどのスマートワイヤレス機器の急速な拡大、（3）新しいアプリケーションの普及、（4）クラウドコンピューティングの拡大――この4つの分野の発展が相乗効果をもたらし新しいモバイル・ネットビジネスの潮流が出ていることに注目している。セクターとしては、通信キャリアやIPインフラ構築に強いソフトウェア企業、スマートワイヤレス機器向けに強みを持っている電子部品株、ネット決済関連、クラウドに参入しビジネス領域を拡充する企業、SNS関連などが挙げられよう。
東南アジア経済にも注目したい。IMFが発表した世界経済見通しでは、ASEAN5の実質GDPは10年が6．6％、11年が5．4％と高成長が予想されている。生産拠点であるだけでなく、人口の多さから一大消費地としての存在感も増してきており、自動車・二輪関連などに恩恵があろう。
これら以外では、中国の第12次5ヵ年計画など新興国のインフラ関連が挙げられ、鉄道建設や海洋石油関連の中国株、日本が強みを持つFAや自動制御機器、ポンプなど機械セクター。資源関連では、穀物の需給はタイト化する方向にあり、農業関連などにも注目できる。（編集担当：風間浩
【関連記事】
【グローバル株ストラテジー2011年】年前半は日本株がベスト、新興国消費と環境に注目＝大和総研
【米国株ストラテジー2011年】グローバル企業群が牽引し通年で強気＝みずほ証券
【日本株ストラテジー2011年】前半に弱含む場面あっても後半堅調＝三菱UFJモルガン・スタンレー
【日本株ストラテジー2011年】日本株は浮上へ、外需関連と不動産に注目＝大和総研
【日本株ストラテジー2011年】「集団的弱気心理」の転換で後半高＝野村證券
